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• 2021年1月のトレンドワード
  ちょうど１年前の1月8日にＷＨＯが新型ウイルスと認定し、1月15日にアメリカ国務省が米国民へコロナウイルスへの注意を呼びかけました。ある意味、2020年はコロナウィルスのせいで「失われた一年」でした。2021年がさらに失われないことを祈るばかりですが、新年早々日本は首都圏1都3県に、さらに続いて７府県に「緊急事態宣言」を再発令ました。「イギリス」由来といわれる「変異ウィルス」への警戒が高まる中、政府・自治体が「マスク」「外出自粛」「テレワーク」を日々叫び続け、規制の矢面に立たされた「飲食店」には「時短要請」がされています。新型コロナ対策の特別措置法改正を控え、飲食店への「罰則」も視野に入っています。一方で、既に諸外国では接種を開始した「ワクチン」への期待と不安も高まっています。また、今さら感を拭えない、WHOの国際的な調査チームによる中国・武漢の実地調査が開始しました。もはや証拠など残っているはずもなく、中国に対する世界の憤懣遣る方なしのままです。
  
  2021年2月1日
• 2020年12月のトレンドワード
  新型コロナウイルス関連のワード減少は切なる願いですが、簡単には消えません。感染者数は増加の一方で大晦日には東京都の感染者数が一気に1337人まで増え、帰省もままならず静かで寂しい新年を迎えた人が多かったと思います。希望の光は「ワクチン接種」で先行する欧米の経過が気になるところです。「イギリス」が上位に上がったのは、変異種のウィルスがイギリスで急速に感染拡大したことと、EU脱退に伴うEUとの自由貿易協定問題との両方からでしょう。国内では、関越自動車道で寒波による「大雪」により大規模な渋滞が起こり、50時間に及び上下線合わせて2千台の車が「立往生」しました。政府は2030年代半ばにはガソリン車禁止の方針を示していますが、EV車が50時間「立往生」した場合を考えると、この事態は脱ガソリン政策に大きな課題を与えたと言えます。
  2021年1月1日
• 2020年11月のトレンドワード
  新型コロナウイルス関連の話題が多数なのはもちろんですが、11月3 日に実施されたアメリカ大統領選関連が目立ちました。コロナ禍にあってアメリカの対中国姿勢が気になる日本でも開票の経過への注目は大きかったようです。「トランプ大統領」と「ツイッター」の検閲を巡る争いや、トランプ大統領が敗北を認めず「法廷闘争」に持ち込むと宣言するなど、大統領選はすっきり終了することはありませんでした。コロナウイルス関連では、第３波の到来への予感が色濃く、GoToキャンペーンを巡る話題も頻繁に取り上げられました。
  2020年12月1日
• 2020年10月のトレンドワード
  誕生したばかりの菅総理大臣を中心とする新内閣は、各省競うように新しい政策を打ち出しています。日本の総裁選が終わったら、次はアメリカの大統領選挙が大きな話題となっています。日本人にとって、自国の総裁選よりアメリカの大統領選の方が関心が強いかと思えるような取り上げ方です。一方、国内のニュースでは「日本学術会議」がしばらくの間大きな話題となりましたが、野党議員と一部リベラル派の間で騒がれたものの、国民の興味は早くも薄れて来た感があります。
  2020年11月1日
• 2020年9月のトレンドワード
  新型コロナウイルス関連と並び、安倍総理を継ぐ自由民主党総裁選で、菅官房長官と石破元幹事長を中心とする選挙戦が繰り広げられ、菅政権が誕生しました。また、冬が近づき、ワクチン開発への期待と不安がじわじわと話題に上っています。また、「ドコモ口座」を含むキャッシュレス決済サービスの不正利用が相次ぎ、金融機関側のセキュリティー強化を含めた対策が急がれます。
  2020年10月1日

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